会社情報

経営理念・経営方針

経営理念

  • 1お客様を大切にすることが事業の基本である。
    お客様のニーズを的確に把握し、商品の開発、差別化を促進。
  • 2人間性の尊重
  • 3ウェーブテクノロジーを基本とし、社業を通じて社会に貢献する。
    (電磁波の利用は無限である。)
  • 4常にチャレンジ精神を持って目標に向かって努力すること。
    (困難な問題に進んでチャレンジすること。)
  • 5適正利潤を得ることにより経営の安定と社員の生活向上、 社会の発展を目指す。

経営方針

当社は昭和7年、電磁波の応用技術ウエーブテクノロジーを用いた商品の開発研究のため設立されました。

以来、電磁波応用の可能性を追求し、常に最先端の技術を目指して努力して参りました。

近年は、デジタルTV関連、半導体製造装置関連、プラズマ応用装置関連、加速器関連等数々の画期的商品を開発・販売して参りました。

今後ますます拡大するウエーブテクノロジー(電磁波の応用技術)を基盤に、「独創性オリジナル商品開発」のポリシーを持って新商品、新技術開発に意欲的に取り組んで参ります。

環境理念

日本高周波株式会社は2008年4月
環境マネジメントシステムの国際規格である
「ISO14001」を認証取得しました。

基本理念

日本高周波は地球に与える環境負荷を再認識し、経営理念「ウェーブテクノロジーを基本とし、社業を通じて社会に貢献する」を実行していく中で環境保全に取組んでいきます。
又、これを実現すべく、法規制等を順守するのはもちろん、環境負荷を低減した製品を提供し、社会への貢献を図ります。

基本方針

  • 1事業活動に関わる環境負荷の低減
    環境負荷の少ない製品を生産するために、グリーン調達を始めとして、省エネルギーで環境負荷化学物質を低減した製品の開発を進めます。
    また、省資源・省エネルギー・廃棄物の削減とリサイクルを推進します。
  • 2環境関連の法律・条令等の順守
    環境関連の法律・条令および組織が同意するその他の要求事項を順守し、環境保全活動を実行します。
  • 3環境マネジメントシステムの継続と改善
    環境目的・目標を定めこれらを定期的に見直し、環境マネジメントシステムの継続と改善および汚染を予防し、環境保全活動を行ないます。
  • 4啓蒙活動の推進と開示
    環境方針を従業員、および当社のために働く全ての人に周知すると共に、一般にも開示します。また教育・訓練を行い、全ての人が環境問題に対する意識を深めるよう啓蒙活動を推進します。

会社概要

名  称 日本高周波株式会社
事 業 所
本社・工場
〒226-0011 横浜市緑区中山町1119
TEL. 045-939-6962(総務)
FAX. 045-932-1900
佐江戸工場
〒224-0054 横浜市都筑区佐江戸町685
TEL. 045-934-8301
FAX. 045-934-0872
事業内容 通信・放送機器、プラズマ応用機器、エレクトロニクス機器
レーザー関連機器および周辺機器の研究・開発ならびに販売
創  立 昭和7年6月1日
取引銀行 横浜銀行、りそな銀行、三井住友信託銀行
役  員
代表取締役社長
金子 茂
常務取締役 第二事業部長
佐藤 和行
取締役 第一事業部長
相澤 修一
取締役 製造部長
本間 俊幸
取締役
鎌田 昌樹
監査役
松尾 宗和

事業案内

  • マイクロ波・ミリ波応用製品の開発・製造販売
  • TV放送用同軸装置
  • 高周波プラズマ応用製品の開発・製造販売
  • レーザー関連製品の開発・製造販売
  • 電子制御機器
  • 薄膜応用製品の開発・製造販売

当社の技術と関連市場

高周波・マイクロ波・ミリ波・レーザー等の電磁波現象(ウェーブテクノロジー)を基盤技術として常に先端技術を指向した技術者集団の会社です。通信機・放送機器・プラズマ・医用・食品関係等、多彩な分野で活躍しています。

総合技術

自社による研究開発はもとより、各研究所および企業との共同開発も幅広く行われ、様々な分野での製品を生産しております。また、開発・設計・製造・検査まで社内での一貫体制が組まれております。

組織図