2450MHz
マイクロ波電源については、安価なマグネトロン発振タイプ(~10kW)や消耗品であるマグネトロンを使用しないソリッドステートタイプ(~3kW)などニーズに合わせた幅広いラインナップを持っております。整合器についても自動、手動と用途に応じて選択いただけます。又、ハザードモニタ及びインピーダンスモニタ等もあらゆる製品を取り扱っております。
当社は昭和7年、電磁波の応用技術ウエーブテクノロジーを用いた商品の開発研究のため設立されました。
以来、電磁波応用の可能性を追求し、常に最先端の技術を目指して努力して参りました。
近年は、デジタルTV関連、半導体製造装置関連、プラズマ応用装置関連、加速器関連等数々の画期的商品を開発・販売して参りました。
今後ますます拡大するウエーブテクノロジー(電磁波の応用技術)を基盤に、「独創性オリジナル商品開発」のポリシーを持って新商品、新技術開発に意欲的に取り組んで参ります。
日本高周波株式会社は2018年12月
品質マネジメントシステムの国際規格である
「ISO9001」を認証取得しました。
日本高周波は、高い技術力と誠意をもって、経営理念の一つ「お客様のニーズを的確に把握し、商品の開発、差別化を促進」を基に、製品の高品質維持、向上に取組みます。
又、これを実現すべく、法規制等を順守するのはもちろん、お客様に満足と信頼をしていただけるように「100%良品」の製品の提供に努めます。
お客様から満足と信頼を得るために、クレーム・苦情の低減や「100%良品」の実現を目指します。
資源の維持管理とプロセスの改善活動により、業務の無駄・ムラの削減を行い、品質向上の実現に努めます。
法律・条令および組織が同意するその他要求事項を順守します。
品質目標を定めこれらを定期的に見直し、品質マネジメントシステムの継続と改善に注力します。
日本高周波株式会社は2008年4月
環境マネジメントシステムの国際規格である
「ISO14001」を認証取得しました。
日本高周波は地球に与える環境負荷を再認識し、経営理念「ウェーブテクノロジーを基本とし、社業を通じて社会に貢献する」を実行していく中で環境保全に取組んでいきます。
又、これを実現すべく、法規制等を順守するのはもちろん、環境負荷を低減した製品を提供し、社会への貢献を図ります。
環境負荷の少ない製品を生産するために、グリーン調達を始めとして、省エネルギーで環境負荷化学物質を低減した製品の開発を進めます。
また、省資源・省エネルギー・廃棄物の削減とリサイクルの推進と合わせ、脱炭素社会の実現に向けてCO2排出量削減を進めます。
環境関連の法律・条令および組織が同意するその他の要求事項を順守し、環境保全活動を実行します。
環境目標を定めこれらを定期的に見直し、環境マネジメントシステムの継続と改善および汚染を予防し、環境保全活動を行います。
環境方針を従業員、および当社のために働く全ての人に周知すると共に、一般にも開示します。また教育・訓練を行い、全ての人が環境問題に対する意識を深めるよう啓蒙活動を推進します。
社員が仕事と子育てを両立できる働きやすい環境および女性が活躍できる環境をつくることによって、全ての社員のワークライフバランスを実現することを目指し、次のように行動計画を策定します。
当社は、ウェーブテクノロジー(電磁波の応用技術)を基に、独創性のある新商品、新技術開発に取り組み、持続可能な社会の実現を目指します。
SDGs達成に向けた取り組みが認められ、横浜市より“Y-SDGs”認証を受けました。
| 名 称 | 日本高周波株式会社 | |
|---|---|---|
| 事 業 所 | 本社・工場 | 〒226-0019 横浜市緑区中山3-15-1 TEL. 045-939-6962(総務) FAX. 045-932-1900 |
| 佐江戸工場 | 〒224-0054 横浜市都筑区佐江戸町685 TEL. 045-934-8301 FAX. 045-934-0872 |
|
| 事業内容 | 通信・放送機器、プラズマ応用機器、エレクトロニクス機器 レーザー関連機器および周辺機器の研究・開発ならびに販売 |
|
| 創 立 | 昭和7年6月1日 | |
| 取引銀行 | 横浜銀行、りそな銀行、三井住友信託銀行 | |
| 役 員 | 代表取締役会長 代表取締役社長 取締役 生産本部長 取締役 技術本部長 |
金子 茂 本間 俊幸 中山 昌紀 有住 豊 |
| 名 称 | 日本高周波株式会社 | |
|---|---|---|
| 事 業 所 | 本社・工場 〒226-0019 横浜市緑区中山3-15-1 TEL. 045-939-6962(総務) FAX. 045-932-1900 |
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| 佐江戸工場 〒224-0054 横浜市都筑区佐江戸町685 TEL. 045-934-8301 FAX. 045-934-0872 |
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| 事業内容 | 通信・放送機器、プラズマ応用機器、エレクトロニクス機器、レーザー関連機器および周辺機器の研究・開発ならびに販売 | |
| 創 立 | 昭和7年6月1日 | |
| 取引銀行 | 横浜銀行、りそな銀行、 三井住友信託銀行 |
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| 役 員 | 代表取締役会長 代表取締役社長 取締役 生産本部長 取締役 技術本部長 |
金子 茂 本間 俊幸 中山 昌紀 有住 豊 |
高周波・マイクロ波・ミリ波・レーザー等の電磁波現象(ウェーブテクノロジー)を基盤技術として常に先端技術を指向した技術者集団の会社です。通信機・放送機器・プラズマ・医用・食品関係等、多彩な分野で活躍しています。
自社による研究開発はもとより、各研究所および企業との共同開発も幅広く行われ、様々な分野での製品を生産しております。また、開発・設計・製造・検査まで社内での一貫体制が組まれております。